2012年6月9日土曜日

健康づくりって何だろう メタボ健診 長野を巡って考えた 九州大・馬場園明教授に聞く / 医療・健康 / 西日本新聞


 ■無理せず小さなことから 洋菓子→和菓子でも効果

 生活習慣病や介護の予防活動に取り組んでいる九州大医学研究院医療経営・管理学講座の馬場園(ばばぞの)明(あきら)教授を訪ねた。

 -特定健診の受診率が伸び悩み、健康保険を運営する市区町村や企業は頭を悩ませているようです。

 「医師の間でも、特定健診で肥満の基準とする『男性85センチ、女性90センチ』という腹囲基準が厳しすぎるといった声も出ていますが、健診を受けることで自分の体の状態を知り、普段の生活を見直すきっかけになると思います」

 「特定健診が画期的なのは、メタボや予備軍と判定された人に対して医師や保健師が生活習慣の改善プランを作成し、一定期間が過ぎたあと、内臓脂肪がどれだけ下がったかなどをチェックすることです」

 -メタボになると何が良くないのでしょうか。

 「例えば、65歳以上の人の寝たきりになる原因で最も多いのは脳卒中などの脳血管疾患です。脳卒中は高血圧症を患う人の発症率が非常に高い。その高血圧症になる可能性が高いのがメタボなのです。つまりメタボの人は、そうでない人に比べて脳卒中になる危険が増すのです」

 -そうは言っても、生活習慣を改善するのはなかなか難しい。

2012年6月3日日曜日

ダイエットブログ【崇高クリニック】


身体は"電気"で動いている

 我々の身体は、24時間電気で動いているのです。電気を使えば、必ず"熱"が発生します。たとえば、心臓・脳・胃腸・骨格筋などです。心臓や脳が正常に、電気が使われ動いているかを調べるのが、心電図であり脳波なのです。電気を使う事により発生する熱量を一般的にカロリーと呼んでいます。
 運動すればカロリーが消費されるとよく言われますが、寝ている時でも電気は使われており(心臓・脳・胃腸は24時間動いている)、むしろ睡眠中の方が電気が使われているのです。睡眠中に使われている電気量のことを、基礎代謝量(基礎エネルギー量)と云い、1日24時間で使われる量の約7割を占めています。
 さて、ではどの様にして電気が作られるか考えてみましょう。電気を作る(発電する)には、発電材料が必要です。一般的な発電材料としては、水力・火力・原子力などがありますが、我々の身体ではこの様な物は使う事が出来ません。やはり食べる物から得るしかありません。最も簡単に発電材料として使う事ができるのは"ブドウ糖"です。しかし、"ブドウ糖"から発電するのは、あまり効率が良くないのです。"ブドウ糖"を発電材料に加工するには、まず最初に"発酵"しなければなりません。発行が終わった段階から、発電材料として使われるのですが、発電効率が悪くなると"乳酸"に変換され肝臓に移され"ブドウ糖"に換えられるのですが、多くは"乳酸"として残るので、身体は酸性になります。一方、"脂肪"� �初期加工なしで直接発電材料として使えるので、非常に効率の良い発電材料なのです。さらに、発電には酸素が絶対必要ですが、身体が酸性になると酸素が取り込まれなくなります(酸素の供給不足)。もし身体が酸性になると、癌が発症し易くなります。"ガン細胞"に充分な酸素を送り込んでやれば、"ガン細胞"は死んでしまいます(ワールブルグ効果)。
 よく"脳"は"ブドウ糖"がなければ働かないと言われますが、その様な事は決してありません。"ブドウ糖"から作られる電気エネルギーで動いているのは、"脳"全体のたった2%だけで、98%は"脂肪"から作られる電気エネルギーで動いているのです。"脳"重量の70%は、"脂"で出来ているのです。"心臓"が使う電気エネルギーも、"脂肪"から作られる電気で動いているのです。
 "心筋梗塞"・"てんかん"・"うつ病"などは、"糖"="炭水化物"をやめ"肉食"にすればよくなります。
 

 

2012年6月2日土曜日

あんようじおさむのブログ  レポート どうなる世界の株価


レポート どうなる世界の株式相場            2011.8.18 9月追記

現在は、製恐慌寸前ですから、株が値上がりすることは考えられません。

世界の株価は、アメリカ次第ですが、アメリカ経済は、立ち直るのに、10年か20年かかります。

日本が、バブル崩壊でいまだに立ち直れないでいるように、アメリカも時間が相当かかります。

アメリカの場合は、不動産バブルの崩壊と、サブプライムによる金融バブルの崩壊の二つがあります。

したがって、日本のように、永久にたちなおれないという可能性もあります。

したがって、世界の株価は、相当長い間下がり続けるでしょう。

ヨーロッパも、ユーロがどうなるか、問題解決には、数年を要すでしょう。

下手をすると、ユーロ崩壊となる可能性もあります。

ですから、ヨーロッパ発株価上昇もあり得� �せん。

それと同時に、みんなが、株を売って金をはじめとする商品を買うでしょうから。

株式市場からは、どんどん資金が引き上げられることとなります。

日経平均も、運が悪ければ、6000円くらいになると考えられます。

もうひとつ心配されるのが、中国経済のバブル崩壊です。

その場合には、世界中の企業業績が、大きく落ち込みます。

 [ニューヨーク 18日 ロイター] 18日の米国株式市場は急落。再びリセッション(景気後退)に陥るとの懸念が強まるなか、ダウ平均は400ドル以上値下がりし、ナスダック総合指数は5%を超える下げとなった。

 ダウ工業株30種は419.63ドル(3.68%)安の1万0990.58ドル。

 ナスダック総合指数は131.05� ��イント(5.22%)安の2380.43。

 S&P総合500種は53.24ポイント(4.46%)安の1140.65。

 寄り付き前から欧州系銀行をめぐる新たな不安が台頭していたことに加え、午前中に発表された8月米フィラデルフィア地区連銀製造業業況指数がマイナス30.7と、2009年3月以来の水準に落ち込んだことを受け、株への売りが加速。金などの安全資産に資金が流れる格好となった。

 リセッション入りの可能性について、アメリカン・センチュリー・インベストメンツ(カリフォルニア州)のシニア・マネーマネジャー、リチャード・バイス氏は「市場参加者の大半は緩慢かつ安定的な成長を見込んでいたものの、ここにきて各種統計や米国内外の財政状況により、見方が混乱して� �る」と述べた。

 この日の出来高は114億株と今週に入り最高水準。投資家の不安心理の度合いを示すシカゴ・オプション取引所(CBOE)のボラティリティー・インデックス(VIX指数)は38%上昇し43.56となった。

 個別銘柄ではIBM(IBM.N: 株価, 企業情報, レポート)が4.5%安、ユナイテッド・テクノロジーズ(UTX.N: 株価, 企業情報, レポート)が5.5%安。ナスダック銘柄のオラクル(ORCL.O: 株価, 企業情報, レポート)は8.3%下落した。

 ヒューレット・パッカード(HP)(HPQ.N: 株価, 企業情報, レポート)は、英ソフトウエア会社のオートノミー(AUTN.L: 株価, 企業情報, レポート)の買収に向け協議中であるほか、パソコン(PC)部門をめぐり、スピンオフ(分離・独立)を含む選択肢を検討していることを明らかにした。同時に発表した年度第3・四半期の売上高は312億ドルで、前年同期の307億ドルから増加した。同社株は6.1%安。

 銀行株の下げも相場全体を下押しした。KBW銀行株指数は5.6%安。米ウォールストリート・ジャーナル(WSJ)は、欧州債務危機が米金融システムに波及する可能性への懸念から、欧州の銀行の米国部門に対する監視を強めていると報じた。

 シティグループ(C.N: 株価, 企業情報, レポート)は6.3%安。モルガン・スタンレー(MS.N: 株価, 企業情報, レポート)は4.8%安。

 高級ブランドのティファニー(TIF.N: 株価, 企業情報, レポート)は7.9%下落した。

                   (カッコ内は前営業日比)

ダウ工業株30種(ドル)

     終値         10990.58(‐419.63)

 [ワシントン 18日 ロイター] 米フィラデルフィア地区連銀が発表した8月の製造業業況指数が2009年3月以来の水準となるマイナス30.7に落ち込むなど、18日は米経済の成長が急速に回復するとの期待に冷や水を浴びせる経済指標の発表が相次いだ。

 7月の米消費者物価指数(CPI)統計では総合指数が前月比0.5%上昇し、上昇率は3月以来の大きさとなった。また、8月13日までの新規失業保険週間申請件数は、季節調整済みで前週から9000件増加し40万8000件となり、予想の40万件� �上回った。 

 こうした経済指標の発表を受け、米景気回復は厳しい状態が続いているとの懸念から欧米で株価が急落した。ただエコノミストの間では、フィラデルフィア地区連銀の製造業業況指数の大幅な落ち込みは、米経済が再びリセッション(景気後退)に陥ることを示しているわけではないとの見方が出ている。

 バークレイズ・キャピタルのシニアエコミスト、ピーター・ニューランド氏は「向こう数カ月に大きく上向かない限り、今回のフィラデルフィア地区連銀の製造業業況指数は、政策担当者にとり、下半期の見通しを立てるにあたり非常に大きな懸念材料となる」と指摘。

 ただ、第3・四半期入りしてから発表された、実際の数値に基づくいわゆる「ハード」な経済指標は「明らかに基調が強くなって いる」とし、「景気の急速な悪化を示しているわけではない」と述べた。

 米経済成長は上半期はほぼ停滞したが、これまでに発表された小売売上高から鉱工業生産に至る経済指標からは、第3・四半期入り直後は成長が幾分上向いたことがうかがえる。

 ニューヨーク連銀のダドリー総裁はこの日にニュージャージー州で行った講演のなかで、米経済が二番底に陥るリスクは「かなり低い」との考えを示し「経済成長は上半期よりも格段に堅調なものになると予想している」と述べている。 

 この日に発表されたこの他の経済指標では、7月の中古住宅販売戸数が前月比3.5%減の年率467万戸となり、予想の3.8%増に反して減少した。

 一方、米大手民間調査機関のコンファレンス・ボード(CB)が発 表した7月の景気先行指数は前月比0.5%上昇し115.8と、過去最高を記録。予想の0.2%を上回って上昇した。